タレントマネジメントシステムとは？機能や導入効果、種類別の費用

人材データが部署ごとに散らばり、「誰がどのようなスキルを保有しているのか」の調査に数時間かかった経験はありませんか？多くの企業で、社員数が増えるにつれて下記のような課題が発生しています。

• データが散在して最新情報が把握できない
• 評価の基準や運用が属人化している
• 後継者育成や適材適所の配置が直感頼みになっている

こうした背景から注目されているのが「タレントマネジメントシステム」です。社員のスキルやキャリアを見える化し、戦略的な人材育成・配置を可能にする基盤として導入が進んでいます。

本記事では、採用管理システム「RPM」を展開する株式会社ゼクウが、タレントマネジメントシステムの定義や機能、導入メリット、費用感や事例までを整理。初めて調べる方でも、導入の必要性と活用イメージがつかめる内容になっています。

タレントマネジメントシステムとは、従業員一人ひとりのスキル・経験・評価・キャリア志向などの情報を一元的に管理し、戦略的な人材活用を可能にするシステムです。単なる労務処理ではなく、「人的資本」をどう育て、企業価値に結びつけるかを支援する役割を持ちます。

離職防止や後継者育成といった経営課題の解決にも直結するシステムであり、近年は投資家への人的資本開示にも対応できる仕組みとして注目されています。

タレントマネジメントシステムの目的は、人材を戦略的に管理・活用し、企業成長と従業員の働きがいを両立させることにあります。

• 人材情報を一元化し、適材適所の配置を実現する
• 公正な評価と育成を支え、社員の成長を加速する
• 将来のリーダーを見える化し、後継者育成を計画的に行う
• エンゲージメントを高め、離職リスクを減らす

人材データを可視化し、適材適所の配置や公正な評価を実現することで離職リスクを軽減。また、次世代リーダー候補の発掘・育成を通じて、人的資本経営を推進し、経営層への説明責任にも応えられるようにすることが大きな目的です。

タレントマネジメントシステムと混同されるものに、労務系の管理システムが挙げられます。

人事管理システムは「労務情報の正確な処理」、採用管理システムは「採用活動の効率化」を主眼に置くシステムです。一方でタレントマネジメントシステムは「人材の能力を見える化して活用する」ことに重点を置きます。

人事管理システム、採用管理システム、タレントマネジメントシステムはそれぞれ役割が補完関係にあり、重複するものではありません。

タレントマネジメントシステムの導入背景には、少子高齢化による人材不足、スキルの多様化、そして人的資本経営の推進が挙げられます。

離職率の上昇や若手育成の遅れといった課題に対応するため、属人的なExcel管理では限界があると感じる企業が増加。加えて厚生労働省から公開されている「DX時代の人的資本経営：人的資本開示と新しい人事の役割」では、人的資本経営の一環として、技能・スキル情報の体系化やデータ収集・活用の重要性を指摘しています。

これらの要因が、タレントマネジメントシステムの導入を後押ししています。

出典：早稲田大学政治経済学術院/組織経済実証研究所「DX時代の人的資本経営：人的資本開示と新しい人事の役割」（2025年9月18日閲覧）

タレントマネジメントシステムには、人材情報を人事戦略や現場の意思決定に役立てるための多様な機能が備わっています。

導入するシステムによっても機能は異なるため、導入を検討する際は「何が必須の機能なのか」を明確にしておくことが重要です。

人材データ・スキル管理機能では、社員ごとの経歴、資格、スキル、キャリア志向を一元管理できます。Excel管理では抜け漏れや更新遅れが生じがちですが、システム化すれば常に最新データでの運用が可能。人材の強みを俯瞰して把握できるため、適材適所の配置や育成プランの設計に直結します。

人事評価・目標管理機能では、評価基準を統一し、目標設定からフィードバックまで一貫して管理します。部門ごとに運用がバラついている状態では、不公平感が離職の原因になることも。システムを使えば透明性を担保でき、評価結果を成長支援に活かす循環が生まれます。

配置シミュレーション機能では、組織図やシナリオを可視化し、異動や新規プロジェクト時に最適な人員配置を検討できます。従来は上長の経験則に頼りがちでしたが、システムではスキルや実績データに基づいて配置検討が可能。納得性の高い意思決定につながります。

エンゲージメントサーベイ機能では、社員のモチベーションや職場満足度をアンケートで定期的に測定し、傾向を可視化します。問題を放置すると離職につながりかねませんが、早期に兆しをつかむことで改善施策を打てます。従業員の声を反映する文化づくりにも役立ちます。

分析・レポート機能では、蓄積した人材データを分析し、ダッシュボードやレポートで可視化します。人的資本の開示資料や経営層への説明にも活用可能。単なる人事情報管理にとどまらず、「人材戦略の意思決定を後押しする武器」として活用できるのが大きな強みです。

タレントマネジメントシステムには、大きく分けて「クラウド型」と「オンプレミス型」の2つがあります。

クラウド型は導入・運用コストが比較的低く、保守やアップデートをベンダー任せにできるのが特徴です。一方オンプレミス型はセキュリティやカスタマイズ性に優れる反面、初期費用が高額になりがちです。

クラウド型はベンダーが環境を用意しているため自社でサーバーを持つ必要がなく、初期費用は0〜50万円程度と低コストで始められます。月額課金が中心で、従業員数や利用機能に応じて月額数万円〜十数万円に収まるケースが一般的です。

小規模から試験導入でき、アップデートや保守もベンダー任せにできる点が担当者にとって安心材料になります。クラウド型は専門のIT人材を保有していない企業やスピード・コスト重視の企業に選ばれることが多いです。

オンプレミス型は自社でサーバーを構築して運用する方式です。料金を公開しているベンダーは少ないものの、初期費用は数百万円から、規模によっては数千万円が必要です。ハードウェア、ライセンス、設計・カスタマイズに加え、運用保守要員のコストも発生します。

その分セキュリティや柔軟なカスタマイズ性は高く、大企業や独自の人事制度を運用する企業で選ばれることが多いです。コストは重いものの、自社仕様に最適化できる点がメリットです。

タレントマネジメントシステムの導入が適している企業

タレントマネジメントシステムはすべての企業に必要なわけではありません。特に導入効果が大きいのは「人材情報が複雑化し、既存の管理方法では限界を感じている」企業です。ここでは、代表的な3つの特徴を紹介します。

社員数が増加し部署や拠点が複数になると、人材情報が散在し管理が難しくなります。「誰がどんなスキルを持ち、どの部署で活躍しているか」を把握できなければ、適材適所の配置は不可能です。

タレントマネジメントシステムはこうした複雑性を解消し、人材を戦略的に活かす基盤を提供します。

次世代リーダーの不足や離職リスクの高まりは、多くの企業が直面する課題です。属人的な勘や経験で人材を選抜するのではなく、データを基に計画的に後継者を育成する仕組みが必要です。

タレントマネジメントシステムは候補者のスキルや評価履歴を見える化し、将来を見据えた人事戦略の実行を可能にします。

評価シートや人材台帳をExcelや紙で管理していると、更新遅れやミス、情報の属人化が避けられません。社員数が増えるほど運用コストは膨らみ、管理精度も下がります。

タレントマネジメントシステムを導入することでこれらの情報を一元化し、常に最新の状態で活用。人事部門の負担を大幅に軽減できます。

タレントマネジメントシステムは、単なる効率化にとどまらず人材活用を経営レベルで支える仕組みです。導入によって特に大きな効果が期待できる3つのメリットを紹介します。

• 属人的な人材管理から脱却し、透明性のある評価が叶う
• スピーディな配置・異動の意思決定が可能になる
• 戦略的な人材・後継者育成が可能になる

Excelや紙での評価管理は担当者の経験や勘に依存しやすく、不公平感や不透明さにつながります。システム導入により、評価基準を統一し、目標達成度やフィードバックを一元管理することで、社員にとって納得感のある評価が可能に。結果的に離職防止への寄与が期待できます。

タレントマネジメントシステムの導入により、経営層へ迅速かつ根拠ある提案ができ、意思決定のスピードと精度が格段に向上します。

人材配置や異動を検討する際、従来は担当者の記憶や複数ファイルを頼りに議論することが多く、時間がかかっていました。システムを活用すれば必要なスキルや経歴を持つ人材をすぐに抽出でき、シミュレーションも可能です。

タレントマネジメントシステムによって、社員のスキルやキャリア志向、評価履歴を可視化し、候補者を早期に特定することが可能です。

次世代リーダーをどう育成するかは多くの企業が抱える課題です。勘や属人的判断に頼らず、計画的な育成プランを設計できるため、経営戦略と人材戦略を一致させる土台を築けます。

国内で多く利用されている主要なタレントマネジメントシステム3製品を紹介します。

カオナビは「社員の個性・才能を発掘」することで戦略人事を推進するタレントマネジメントシステムです。タレントマネジメントシステム市場でシェアNo.1を誇り、4,000社以上の企業に導入されています(※)。

公官庁や大手金融機関といった高いセキュリティ要件の組織にも採用される、堅牢なセキュリティ基盤を用意。蓄積した人事ノウハウと使いやすさで、人材データの戦略的活用による人的資本経営や人事DXの推進にも寄与します。

※「カオナビ｜【シェアNo.1】社員の個性・才能を発掘し、戦略人事を加速させるタレントマネジメントシステム」（2025年9月18日参照）

タレントパレットは「人事DX」と「科学的人事」の両立を掲げるオールインワン型のタレントマネジメントシステムです。導入企業は4,300社以上(※)にのぼり、中小企業から数万名規模の大企業まで幅広く活用されています。

蓄積した人材データの多角的な分析を通じて、次世代リーダーの育成や人材の最適配置、離職防止、採用力強化など戦略的人事を実現。生成AIを活用した最新機能により、人事担当者の勘頼みだった意思決定をデータドリブンに転換し、複雑な人事課題の解決も支援します。

※「タレントパレット｜24年度シェアNo.1 タレントマネジメントシステム」（2025年9月18日参照）

HRBrainは評価からスキル管理までをカバーし、簡単・シンプルに人材データの管理を実現するタレントマネジメントシステムです。累計導入社数は3,500社以上に上り、顧客満足度No.1を誇ります(※)。

モジュール式のサービス提供により必要な機能だけを選んで導入できるため無駄がなく、他社の勤怠・給与システムとも連携可能です。

誰でも使いこなせるシンプルな画面設計と顔写真ベースの配置図・グラフ表示でデータを直感的に活用。さらに人事の専門チームによる伴走型のサポートで、導入から運用定着まで安心して取り組めます。

※「HRBrain タレントマネジメント | 【顧客満足度 No.1】HRBrain」（2025年9月18日参照）

実際にタレントマネジメントシステムを導入した企業の事例を紹介します。導入にあたって費用対効果を示す際の参考にしてみてください。

京都府内で病院・健診センター・介護福祉・在宅医療など70以上の事業を展開する武田病院グループでは、人材への投資を課題に感じカオナビを導入。

導入後は人材情報の一元管理と可視化、配置シミュレーション、評価ワークフロー機能の活用によって、人事の作業工数が40%近く削減されました。

出典：「武田病院グループ｜導入事例」カオナビ【シェアNo.1】社員の個性・才能を発掘し、戦略人事を加速させるタレントマネジメントシステム（2025年9月18日参照）

船舶、航空宇宙、防衛など社会的インフラを支える事業を展開している三菱重工グループでは、人事基幹システムの移行をきっかけにタレントパレットを導入。背景として、単なるリニューアルではなく事業部門のパートナーとしての機能を強化する目的がありました。

導入後はグループ会社3万人の情報可視化を実現。開始初年度は19人だった人材公募制度による異動も、タレントパレットの活用によって2023年には495人と数十倍の規模に成長しています。

出典：「三菱重工業株式会社｜導入事例」タレントパレット｜24年度シェアNo.1 タレントマネジメントシステム（2025年9月18日参照）

最後に、タレントマネジメントシステムに関するよくある質問を取り上げます。

タレントマネジメントとは従業員を単なる労働力ではなく「才能（タレント）」として捉え、スキルやキャリア志向を把握し、戦略的に育成・配置する考え方です。

社員のスキルや経歴を一元管理し、公平な評価、最適な配置、後継者育成、エンゲージメント把握などを可能にします。属人的管理から脱却し、人材を経営資源として活用できます。

クラウド型なら2〜3か月で稼働開始できるケースが多く、オンプレミス型は半年〜1年かかることもあります。自社のデータ量やカスタマイズ要件によって大きく変わります。

タレントマネジメントシステムは、従業員のスキルやキャリア情報を一元管理し、人材の戦略的活用を可能にするシステムです。

• タレントマネジメントシステムは人材不足や属人的管理の限界、人的資本経営の推進ニーズにより導入が加速
• 主な機能はスキル・評価管理、配置シミュレーション、データ分析など
• 規模が拡大し、後継者育成が急務である企業に最適
• 導入メリットは人材データ活用による経営戦略との連動や離職防止、工数削減

人材は企業にとって最大の資本です。しかし、従来の属人的な管理では、その価値を十分に引き出せません。タレントマネジメントシステムは、社員のスキルやキャリアを見える化し、公平な評価と最適な配置を可能にします。人材への投資が課題になっている場合は導入を検討してみましょう。

タレントマネジメントを効果的に進めるには、まず採用段階から人材データを正しく蓄積することが重要です。応募者情報を自動で一元管理し、面接予約や歩留まり分析まで効率化できる採用管理システム「RPM」は、人的資本経営の基盤づくりにも直結します。